【確率は1％以下!?】医療保険が不要と言える根拠とデータ
こんにちは。なにわらいふです。
今日は医療保険について、詳しく考えていきます。
いつ大きなけがや病気になるのかわからない…、どれだけ治療にお金がかかるのか不安…。こう思っている人が多いと思います。
しかし、公的制度や統計データを確認すると「医療保険いらないよね！」ということが見えてきます。
新社会人になって医療保険に加入している人、現役世代で医療保険に加入している方に見てほしいです。
▼Contents
医療保険が不要な理由
1.そもそも公的医療保険が手厚い
日本は「国民皆保険制度」があり、すべての国民が何らかの公的保険に加入することとなっています。会社員であれば組合健保・協会けんぽ、公務員であれば共済組合、自営業であれば国民健康保険、フリーターでも条件によっては組合健保ですし、無職であっても国民健康保険に加入します。
この制度は、よく窓口や巷で耳にする「3割負担」というものに該当します。保険が適用される治療であれば、総医療費の「3割」を自己負担。残りの7割は公的保険から支払われます。
普段は意識していないですが、病院へ保険証を提示するだけで、医療費の70%が公的に援助されます。
この公的医療保険は必要最低限の治療行為に対して支払われるものであるため、予防医療や治療以外の医療行為（美容など）には適用されません。
2.高額療養費制度も使える
例えば、大きな病気にかかり手術代が100万した（総医療費）場合。
「3割負担でも30万円か…。払えるかな…。」
そんなときに使えるのが高額療養費制度です。保険適用の治療費がいくらかかったとしても、月々の医療費の支払いはおおよそ8万～10万円におさまる制度です。しかしこの制度は、申請しないとお金が返ってこない制度なので、「知っているだけで得、知らないと損」する制度になっています。
| 所得区分 | 自己負担限度額 | 多数該当 |
| ①区分ア （標準報酬月額83万円以上） |
252,600円＋(総医療費※1－842,000円)×1％ | 140,100円 |
| ②区分イ （標準報酬月額53万円～79万円） |
167,400円＋(総医療費※1－558,000円)×1％ | 93,000円 |
| ③区分ウ （標準報酬月額28万円～50万円） |
80,100円＋(総医療費※1－267,000円)×1％ | 44,400円 |
| ④区分エ （標準報酬月額26万円以下） |
57,600円 | 44,400円 |
| ⑤区分オ（低所得者） （市区町村民税の非課税者等） |
35,400円 | 24,600円 |
※多数該当とは、診療を受けた月以前の1年間に、3ヵ月以上の高額療養費の支給を受けた場合には、4ヵ月目から「多数該当」となり、自己負担限度額がさらに軽減されることを指します。
※標準報酬月額は会社に確認すれば教えてもらえます。多くのサラリーマンは区分ウに該当するかと思います。
モデルケース①
夫35歳（会社員・月収40万円）、妻34歳（パート）、子（5歳）の家庭の場合…
夫が虫垂炎で入院し手術を受けた。医療費は総計で50万円、食事代は1万円だった。
医療費は公的保険制度適用で3割負担となり、50万円×0.3=15万円。
高額療養費制度使用で、窓口負担額は食事代を加えて
80,100+(500,000-267,000)×1%+食事代=80,100+2,330+10,000=92,430円
支払いは92,430円です。
モデルケース②
夫50歳（会社員・月収45万）、妻50歳の家庭の場合
夫が脳梗塞で入院。長時間に及ぶ手術及びその他の疾患も同時に治療を受けた。医療費は総計で200万、食事代は5万円だった。
この場合、所得区分はウとなります。3割負担の医療費は200万×0.3=60万円です。
高額療養費制度使用で、窓口負担額は食事代を加えて
80,100+(2,000,000-267,000)×1%+食事代=80,100+17,330+50,000=147,430円
支払いは147,430円です。
こうしてみると、高額な治療費がかかっても生活が破綻するレベルの支払いにはならないことがわかります。
3.入院確率は低い
厚生労働省発表の「平成29年（2017）患者調査の概況」よりデータを集めました。
この調査はある基準日について、入院している人・診療所に外来で来た人について、どのような人がどのような症状で訪れているのかを統計化したものです。
結果、調査日（ある特定の1日）に全国の医療施設で受療した推計患者数は入院が131万2600人、外来が719万1000人（0歳～64歳は約352万人、65歳～は約364万人）だったとしています。
外来患者の中で疾患数のTOP3は、以下になっています。この疾患の内容は厚生労働省の「分類表」を参照してください。（ICD10国際疾病分類）
- 第1位：消化器系疾患 129万3200人（このうち101万人は歯科診療です）
0歳～64歳は約72万7000人、65歳～は約56万1300人 - 第2位：循環器系疾患 88万8900人（心疾患・脳疾患などです）
0歳～64歳は約18万6200人、65歳～は約70万人 - 第3位：筋骨格系及び結合組織の疾患 87万7200人（関節疾患・骨粗鬆症など）
0歳～64歳は約25万200人、65歳～は約62万4600人
ピンポイントで確率を算出すると…
ある特定の日に15歳～34歳の人がなにかしら外来で病院や診療所に行く確率は2.49%（歯科・耳鼻科・内科なども含みます）
ある特定の日に15歳～34歳の人が循環器系疾患で外来を受ける確率は、0.018%
こう考えると、現役でもっと若い時に民間医療保険から給付が出るレベルの入院や通院をする確率はもっと低くなります。
ある特定の日に15歳～34歳の人が入院している確率・・・0.2％
ある特定の日に35歳～64歳の人が入院している確率・・・0.53%
そして、この確率を身近な例で確認してみると…
年末ジャンボ宝くじの5等（1万円）が当選する確率・・・0.1%
万馬券が当たる確率・・・0.75%
となっており、入院する確率は相当低いことがわかります。
厚生労働省はこのような調査をいくつも行っています。
よく聞く声への反論
●差額ベッド代は自己負担なので保険で備える。
まず、「病気を治す」ために個室のベッドが必要なのかどうかを考えましょう。
●食事代は自己負担なので保険で備える。
健康でも食事代はかかります。
●先進医療にはお金がかなりかかる。
先進医療を受ける確率は非常に非常に小さいです。平成29年6月30日時点では、患者数が32,984人で、日本人口の約0.02%（5000人に1人）です。仮に受けたとしても数千万円かかる治療はごく限られています。
●入院中仕事に行けないから収入が途絶える。
会社員であれば、傷病手当金もしくは休業補償が出ます。
まとめ
医療保険は不要と言える根拠は…
- 日本では公的医療保険制度が充実している
- 高額療養費制度により治療費は高くても月10万くらい
- 民間医療保険からお金が出るほどの病気になる確率は1％も無い
- 貯蓄していれば生活に困窮しない
何かあったとしても、医療の毎月の自己負担は月10万円程度だし、傷病手当金なども出ます。なので大きな病気をした場合でもすぐに生活が困窮することはないです。手元に100万円くらいの貯蓄があれば、生活は破綻しないでしょう。そして一日に1%以下の確率で起きる事象のために、高い保険料を払う必要があるのか考えてみましょう。
不幸のギャンブルにお金を払うくらいなら、健康に暮らすためにお金を使いましょう✨
病気・ケガには貯蓄💰で対応しましょう😄