【医療保険不要？】まずは数値で事実を確認してみよう

2021年6月19日

こんにちは。なにわらいふです。

保険に関する記事が続いていますが、それは私が身をもって損をして知ったことであり、皆さんにも本当に後悔のない選択をしてほしいと思っているためです。

今回は、医療費のに関するデータをまとめました。

そのうえで、『貯蓄でOK』『やっぱり不安だから保険に入る』という選択をしてほしいと思います。

▼Contents

ポイント

✅現役世代に約330万円あれば、平均的な医療費支出は賄える。

✅医療のトレンドは入院から通院へシフトしている。

✅医療費関するデータを読み解き、自分に必要かどうか判断しよう。

以下、解説になります。

ここでは厚生労働省が公表している『平成30年度国民医療費の概況』および『医療保険に関する基礎資料』を基に数値をグラフ化して解説します。

年齢別の総医療費のグラフです。若いころの医療費はさほどかからず、特に15歳～24歳までは特に医療費が低いことがわかります。医療費のピークは75歳～79歳であり、年間で約5.4兆円もの医療費が必要となっています。

その費用を5つに分類した費目明細を見ると、現役世代では入院外費用（通院で済むもの）が多く、高齢になるにつれて入院費用多く発生することがわかります。

また、歯科診療は全年代を通じてほぼ変動がないことがわかります。

つぎに人口一人当たり国民医療費を示します。

一人当たりの負担額を見ると、現役世代と高齢世代では約10倍近い差があることがわかります。

現役20歳～24歳の医療費は年間を通して約8万円が平均値となっています。しかし、医療保険での保険金が下りるような大病や大けがである確率は低いものとなっています。

こちらのグラフは国民医療費における各年代別の費用割合を示しています。高齢になればなるほど、医療費に占める『入院費』の割合が上昇していることがわかります。

※平成30年度の年齢階級別一人当たり国民医療費をもとに、平成30年簡易生命表による定常人口を適用して推計したもの

平成30年度における生涯医療費は上記のようになっており、医療費の支払いピークは70代後半～80代前半がピークとなっています。出生から死ぬまでに『2736万円』の医療費が平均的に必要と試算されています。

しかし、これは総医療費の話のため、ここに窓口負担分だけの金額を考えると以下のようになります。

これは、出生から死ぬまでずっと医療費の自己負担割合が3割であった場合の想定金額です。ここからさらに高額療養費制度等が適用になれば支払うべき平均的な実質負担生涯療費はさらに減少することになります。

上記より、現時点で約800万円の預貯金がある方は、平均的な医療費をすべて賄えるということになります。

平成17年および平成29年の調査における退院患者の平均在院日数のデータです。全年代において、入院の日数が減少していることがわかります。仮に医療にかかる費用が同一の場合、昔と比べて入院に係る費用は減っていることになります。

一方で、医療費は増加している傾向にあることから、医療費のトレンドは『入院から通院へと変化している』ということが推定できます。

上記で見た通り、現役世代（20歳～69歳）においては約330万円の貯金があれば、平均的な医療費支出は賄えます。また、現役引退までに407万円の貯蓄があれば死ぬまでの医療費は賄えます。

ただ、上記の計算は平均的な数字ですので、算出した数値よりも少なる可能性もありますし、大病を患った場合は大幅に上昇する可能性があります。

予防医療と早期発見が非常に重要と考えます。

このためには、健康的な生活習慣を実践し、年に1回の健康診断等で異常を素早く発見する。そして30代に入れば人間ドックを可能であれば毎年受診し、病の早期発見に努めれば結果として人生における生涯医療費は低く抑えることが可能と考えられます。

日本においては喫煙率が減少傾向にあり、健康志向がより高まる社会になっていくため、現在算出される数字よりはかかる医療費は少なくなるのではと考えます。

また、唐突な事故に遭った場合は損害賠償を請求することでお金の問題は解決しますし、仮に配偶者が死亡したとしても遺族年金制度を活用すれば大丈夫です。

保険の要不要に正解はありません。正解は個々人が考えた結果、出すべきです。

本記事の内容は【保険不要】という立場に立っていますが、これは自身の資産およびリスク許容度を勘案した結果私の場合は『不要』と言える結論に達したというだけです。

勉強し知識を蓄え考えることで最善の答えを導きだして、後悔のない選択をしましょう！！✨